ついに日本でも・・・精子提供で女性カップルに赤ちゃん|Photo Like Wedding【フォトライクウェディング】

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ついに日本でも・・・精子提供で女性カップルに赤ちゃん

2026/04/18ウェディングについて

A pregnant woman in late term pregnancy in the garden of Wisteria in bloom hugs the belly.

都内に暮らす30代前半の会社員であるあおさん(仮名)は2014、精子提供によって子どもを授かった女性カップル数組と、その子どもたちに出会う機会がありました。
その光景を前に、「特別なことではなく、ごく自然に子育てをしているのだと感じました」と語ります。
これまで想像の中にあった「家族」のかたちを、初めて現実のものとして実感した瞬間でした。
(※2025年3月3日 朝日新聞の記事を参考に要約しています。)

自分たちらしい家族のかたちを求めて

あおさんは出生時の性別が女性で、きょうだいの多いにぎやかな家庭で育ちました。
幼いころから子どもを持つことに憧れはありましたが、中学生の頃に自分が女性に惹かれると気づいて以降、その思いに向き合うことを避けてきました。
しかし30代を迎え、これからの人生設計を考える中で、これまで心の奥にしまっていた気持ちと改めて向き合うようになりました。
女性のパートナーとは交際11年を迎え、同居もスタートしたことで、子どもとともに暮らす家庭のイメージがより現実的なものになっていきました。パートナーも同様に、子どもを望んでいました。
血のつながりに強いこだわりはなかったため、当初は里親制度の利用も検討しました。
しかし、養育里親には養育期間の制限があることや、法的に親子関係を結ぶ特別養子縁組が同性カップルには認められていない現状が壁となりました。
そこで海外の精子バンクの利用を視野に入れ、昨年末からパートナーが国内の医療機関で準備を進めています。

子どもを思うからこその不安と願い

あおさんには、社会に対する不安もあります。
これまで自身の性自認や女性のパートナーの存在については、家族や友人、職場に対しても明かさずに過ごしてきました。
相手に合わせて話を作ることの負担は、これまでの経験から十分に理解しています。
そのため、自分たちとは異なる家族のかたちであることが理由となり、将来子どもにも同じような思いをさせてしまうのではないかと懸念しています。
だからこそ、「子どもが成長する頃には、社会が今よりも多様性を受け入れる環境になっていてほしい」と願っています。

新たな命とともに始まる3人の暮らし

都内に暮らす30代の女性は、海外の精子バンクを活用し、日本の医療機関で生殖補助医療を受けました。
2015年2月、同性パートナーが見守る中で、元気な男の子を出産しました。産声を耳にした瞬間、2人は思わず涙を流したといいます。
子どもを迎えることを真剣に考え始めたのは、およそ2年前のことでした。
それまでに、友人である女性カップルが出産を経験しており、その姿を見ているうちに、自分たちにとっても現実的な選択肢として意識されるようになっていきました。
「2人だけの生活でも満たされていましたが、子どもが加わることで、より大きな幸せを感じられるのではないかと考えました」と振り返ります。
およそ10年近く連れ添ったパートナーとともに、赤ちゃんを迎えた新たな日常がスタートしています。

生殖補助医療をめぐる法案と当事者の懸念

2024年9月上旬、一般社団法人 こどまっぷ が主催したオンライン講座には、子どもを望む女性カップルなど約40組が参加しました。
講座では、子どもを迎えるにあたっての心構えや、出自の伝え方の重要性、親子の法的関係などについて理解を深めました。
こうした当事者にとって大きな関心事となっているのが、現在国会に提出されている 特定生殖補助医療法案 です。
生殖補助医療とは、体外受精や人工授精といった不妊治療を指します。
この法案は、第三者から提供された精子や卵子を用いて生まれた子どもに対し、「自らの出自を知る権利」を保障することを目的としています。
一方で、医療の対象を「法律婚をしている夫婦」に限定している点が議論を呼んでいます。
このまま法案が成立・施行された場合、女性カップルやシングルで出産を望む女性、事実婚のカップルに対して、提供された精子や卵子を用いた生殖補助医療を医療機関が行うことは、違法とみなされる可能性があります。

制度の狭間で揺れる選択と当事者の声

医療機関での対応が認められなくなった場合、やむを得ず個人間で精子提供を受ける選択に頼るケースが増えると懸念されています。
医療を介さないため感染症のリスクが高まるほか、意図しない形で提供者が父子関係を主張するなどのトラブルが生じる可能性も指摘されています。
「SNSなどを通じた方法に頼るしかなくなり、安全性に不安が残る」といった切実な反対意見が当事者から上がっています。
一般社団法人 こどまっぷ の代表である 長村さと子 さん(41)は、自身も精子提供によって出産した3歳の子どもを同性パートナーとともに育てています。「子どもを迎えたいという思いは強く、ようやく実現しましたが、法整備によってはその誕生が否定的に見られてしまう可能性があります。
現在の法案は、すでに生まれている子どもたちの利益と逆行しているように感じます」と語っています。